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日本株式は炉心冷却作業の行方を見守る
原発事故への警戒感が一段と強まり、海外市場は軒並み大幅に下落した。為替市場ではリスク回避やリパトリ（本国への資金還流）思惑の円買いが強まり、ドル・円は一時76円台に突入している。欧州連合（EU）の欧州委員会のエネルギー担当者による危機的状況との発言や、米政府が80キロ国外に退避するようにとの勧告など、ネガティブな発言が市場の混乱につながった。
シカゴ日経225先物清算値は大証比480円安の8520円、安値は8325円と前日のリバウンド分をあっさり帳消しにしている。そのため、本日も波乱のスタートとなることが予想され、引き続き原発事故の動向・報道に過剰に反応することになりそうだ。炉心冷却が成功すれば市場全体に与えるインパクトは相当大きいと考えられるため、原発の行方を見守りたいところである。
また、前引け後の現物が休みの時間帯での先物市場の乱高下が目立つ。昨日は原発関連の報道や余震発生などによって荒い動きもみられたが、波乱にはつながらず、冷静さは保たれていた。パニック的な売買が起こらなければ、市場の機能は確保されることになり、現在のバリュエーションの異常値に着目する動きなどもみられよう。
なお、16日のNY市場でダウ平均は242.12ドル安の11613.30、ナスダックは50.51ポイント安の2616.82。ADRの日本株はトヨタ<7203>、ドコモ<9437>、三菱UFJ<8306>、キヤノン<7751>、ソニー<6758>、京セラ<6971>、ブリヂストン<5108>など、対東証比較（1ドル77.42円換算）で全般軟調だった。